国策とメディア

色々な本を暇を見つけて読んでいるとき、ふと思ったことがあります。

ハリウッドの映画は実は国家プロジェクトであるという事が以前話題に上ったことがありました。こう言うメディアに徹底的に投資している米国の大手メジャーは、映画がヒットするたびに、そこで使われていた洋服、靴、什器備品、PC、デザインセンス、ありとあらゆるものが膨大な金を生むことを見越しています。

例えば、ティファーニーは小さなブランドでしたが、ティファニーで朝食という映画で財を築きます。ヘップバーンのちょっとしたティファニーアクセサリーが飛ぶように売れました。ジェームスディーンがリーのジーンズをはいていたけれど、CMで便乗してリーバイスのジーンズが飛ぶように売れました。マックレガーのジャケットが飛ぶように売れました。昔もさることながら、清涼飲料水もPCもファニチャーも兎に角ヒット映画のあとはものすごい勢いで世界中でなんでも売れるんです。


これは、こう言う環境を作った米国映画が手放すわけがありません。最近の映画もしかりなんですね。だからというわけではないのですが、作品自体の出来不出来は、何のことはない映画の興行収入と、国策としてのメディアを介した物売りで、とんでもない利益が出るという仕組みなのでした。

ところが最近、米国のメジャー各社がハリウッド映画に危機感を持っているという話を聞きました。その理由は日本のアニメです。海外のものとは比べものにならないクオリティーとアイディアと完成度に大きな危機感を持っていると言うことらしいのです。そのアニメに使われるメイドインジャパンのアイテムやグッズがどれほど世界を席巻するか。。。
しかし、我が国ではこの認知がほとんどありません。アニメイコールオタクやもの好きの世界という「立派ならしい」大人達の認識です(笑）。世界に対してのアニメ輸出がどれほど我が国に恩恵をもたらすのか、ぴんときている政治家とか投資家がいないものだから、米国メジャーはアニメ版権獲得に躍起になるわけです。

こう言う販売戦略しかり、安全保障に関する秘密保護法しかり、もちろんスパイに関する法律しかり、独立国家としての安全保障認識が欠落している平和ぼけが、良いのか悪いのか普通に考えれば海外から（韓国、支那は除く）「マジでのんきだねぇ」と言われても仕方が無いのかもしれません。

秘密保護法で「あぁ」と思いだしたのは、、、韓国共産党かと見間違えるほどの日本共産党の売国ぶりの背景に、脱原発や特定秘密保護法猛反対のファウンデーションがあると思うと、ま、普通、こんな奴らにこの国を任せるわけにはいかないなと庶民は思うのです。現に売国社民党はすでに消滅したも同然(笑）。当然です。
赤旗祭りに主催者発表10万人集まった、正確には8万人ほど。２万人さば読むことで天下の共産党機関誌「赤旗」を固持したいらしいが、目的は八代亜紀コンサートが2500円で聞けるからでしょ？しかしよく考えてみると八代亜紀さんのギャラが500万だそうで、8万人×2500円で2億！！やるなぁ、共産党(笑）。安くないですか？ギャラ(笑）。

そして、反吐が出そうな韓国支那大好き委員長の話を1時間以上もみんなよく我慢した。

ちなみに、韓国は共産党禁止法がありまして、じゃあなんで日本共産党がこびを売っているかと言えば、ソウルに赤旗ブランチを作りたいらしい。反日で歴史認識が一致する日本共産党は別だと考えているらしいが、、、、ぷっ、どっちもバ○ですね。